昭和音楽大学が2016年に発表した『日本のバレエ教育環境の実態分析』という調査によれば、
2011年から2016年にかけての5年間で
・全国バレエ学習者総数は11%減少している
・一方バレエ教室数は2%増加している
という事実が明らかになっています。
このことからバレエ教室市場は全体的に市場収縮の傾向にあり、多くのバレエ教室が経営難に陥ってしまっていることが容易に予測できます。
それでは、教室数の増加や生徒数の減少以外に、バレエ教室が経営難に陥ってしまう原因には他に何が考えられるのでしょうか？
今回の記事では、
『日本のバレエ教育環境の実態分析』という調査に基づきバレエ教室全体の動向を解説した後、バレエ教室が経営難に陥ってしまう原因とその対処法をご紹介していきたいと思います。
また、この記事をご覧になっている方の中には、実際にバレエ教室を運営しておりその経営に行き詰まっているという方も多くいらっしゃるかと思います。
そして、その中の多くの方がバレエ教室の廃業を検討されているかと思いますが、バレエ教室は廃業するよりも売却してしまった方が断然お得です。(詳しい理由は記事の最後で述べます)
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それでは、まずバレエ教室を取り巻く市場動向を一緒に見ていきたいと思います。
この記事の目次
バレエ教室の経営難に関する統計データについて
今回参考にした統計データは、昭和音楽大学が2016年に発表した『日本のバレエ教育環境の実態分析』という調査です。
この調査は5年ごとに行われており、今回は2011年と2016年のデータを比較しながらバレエ教室の市場動向は全体的にどのように変化していったかということを見ていきます。
また、今回のアンケート調査には1500件以上のバレエ教室が協力をしています。
この調査から分かったバレエ教室の実態を関係に説明しますと、以下の通りになります。
①経営難のため、企業が運営するバレエ教室の割合が減少している
②全国的にバレエ教室は増えている一方、生徒数は減少している
③小1~小4の生徒数の減少は、ほぼ人口減少と比例している
まず、全体的にみてバレエ教室における小1~小4の生徒が大きく減少しています。
ただ、これはバレエに魅力が無くなったから生徒数が減少したということではなく、単純に少子化の影響でこの世代の人口が減少してしまっていることが原因です。
このように生徒数の減少を受けて、企業側もバレエ教室を沢山経営して大きく儲けることは難しいだろうと判断したためか、企業が経営するバレエ教室の数は減少しています。
人口減少の影響で多くの企業がバレエ教室で儲ける事は難しいと判断をしている。これが、現在のバレエ教室を取り巻く現状です。
それでは次は、個人が経営するバレエ教室がなぜ経営難に陥ってしまうのかという事を解説していきたいと思います。
バレエ教室が経営難に陥ってしまう3つの理由とその対処法
その1 体験者数を多く確保できていない
バレエ教室の収益は、
(レッスン料) × (生徒数) という式で表す事ができるかと思います。
そして、収益を増やすためには単純に生徒数を増やす事が大切なのですが、生徒数は
(体験者数) × (入会率) – (退会者数)という式で表す事ができますよね。
そして体験者数、入会率、退会者数という3つの数字の中で一番改善しやすいのが体験者数です。
経営難に陥っている多くのバレエ教室では、体験者数を増やすためにポスティングをはじめとしたアナログな手段に頼っていますが、今は月額500円程度でGoogleに広告出稿する事ができます。
例えば、『二子玉川 バレエ教室』とGoogleで検索したユーザーにあなたのバレエ教室に関する広告を簡単に表示させる事が可能です。
このように、バレエ教室の経営を改善したいのであれば、Web経由の広告システムを活用して体験者数を増やしていく事が大切です。体験者数を増やさないと、生徒数は絶対に増えません。
その2 バレエ教室への入会率が低い
先ほどもご説明した通り、バレエ教室の収益は生徒数にほぼ依存していて、その生徒数は
(体験者数) × (入会率) – (退会者数)
というシンプルな式で表す事ができます。
まずは体験者数を増やす事が大切なのですが、順調に体験者数が増えたら入会率を上げていく事も大切です。
経営難のバレエ教室では、体験レッスンからの入会率は講師の方の腕に依存している状況にあるかと思いますが、フォローマニュアルなどを作成してどの講師の方が体験レッスンを担当しても一定の入会率を確保できるようにする事が大切です。
その3 レッスン料を適切に設定できていない
経営難に陥ってしまっているバレエ教室では、多くの場合レッスン料が適切に設定できていません。それも、相場よりも安めにレッスン料を設定してしまっているパターンが大半です。
おそらく、自分の経歴や腕ではこれくらいのレッスン料が適切だろうという思いから低めの値段設定をしているのだとは思いますが、それは経営上悪手です。
いきなりレッスン料を値上げするという事は中々難しいかもしれませんが、高額のレッスンコースを用意してみる事も一つの手でしょう。
経営しているバレエ教室が経営難になってしまった場合の対処法
バレエ教室が経営難になってしまった場合、多くの方が『廃業』という選択を思い浮かべるかと思います。
ですが、バレエ教室の場合は廃業ではなく会社ごと売却してしまった方が断然メリットが大きいです。
売却という選択を選べば、生徒に迷惑をかける事なく引き続きバレエ教室を運営する事が可能ですし、売却によってまとまった金額を手にする事も可能です。
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